ＳＳＤが気になっています。

　内蔵ＨＤＤ置き換え用のシリコンディスク（ＳＳＤ）が、手ごろな値段になってきています。
　価格.ｃｏｍによれば、６４ＧＢで２万円を切っています。

　ノートパソコンにＳＳＤを利用すれば、落下ショックなどをあまり気にしなくて良くなるし、スピードは早くなるし、電池の持ちは良くなるようですし、良いこと尽くめですね。

　あと２−３年すれば、ノートパソコンからＨＤＤは消えてしまうと思われます。

　手持ちのノートパソコンも置き換えたいのですが、現状では、かなりの危険を伴いつつ、自分で交換しないといけないようです。　情報収集中です。

 (追記；運よく、簡単に交換できました。最速のSSDではないですが、快適です。なんと言っても、スピンドル部分がないのは、ノートパソコンの場合安心です。)

　追記２；SSDにはプチフリーズという現象がでるものもあります。私のSSDでも出ています。見かけ上HDDとしているので、不都合があるのでしょう。対策ソフトも出ていますが、まだまだ問題のある部品のようです。2009/08/07　

　一般に、企業がマーケットの中でとる行動様式を、次の４つに区分することができます（競争地位の類型化）
�@ リーダー : 現在の市場における最大のシェアを保持している業界最大手の企業を指します。
　すべての部門でトップを走り続け、後続が追いつけなければ特許出願しなくとも良いとも考えられる。　この場合、後続企業に無償でアイデアを使わせることになる。　なお、先使用権対策は必須である。
�A チャレンジャー : 市場リーダーの地位をねらって、いつか自らその地位に就こうと挑戦する企業です。
�B フォロワー : リーダーやチャレンジャー企業の持つ優れた市場戦略を模倣することによって、安いコストで市場内に存続する企業です。「マネを武器にする企業」であるといってもよいでしょう。
�C ニッチャー : 前述のニッチ戦略を展開する企業です。 これは、フォロワーのようにマネではなく、むしろ独創性を武器にする企業であるといってもよいでしょう。
　二番手以下は、先行企業の特許を避けながら製品開発を行なわなければいけない。

http://www.seiwabs.co.jp/akaruibn/sbs/sj_262.htmlを参考にさせてもらいましたが、競争地位の類型化は一般的な概念。

　では、特許の出願と調査の予算や工数の比率はどの程度にすれば良いのか(国内に限定した場合)、経験値も含めて概略検討してみました。業界や企業規模にっても異なりますので、あくまでイメージとして捉えてください。

�@ リーダー 　　　出願６：調査４　　リーダーであれば調査不要とも考えられるが、売上げが大きいほど特許侵害のリスクは高い。
�A チャレンジャー 出願５：調査５　　リーダーを徹底的に調査すると共に、逆転を狙う独自技術の出願も重要。
�B フォロワー 　　出願２：調査８　　真似をするには、その会社の特許、その他の権利を徹底的に調べ、独占権で保護されていないことの裏付けをとらなければならない。（真似は非常にリスクが高い）　　　
�C ニッチャー 　　出願４：調査６　　真似でなく独創的な技術で小さな市場を開拓していく場合にも、先行企業の出願は確認しなければならない。

　なお、新規参入やこれから知財管理を始める場合には、一気に過去分を調査する必要があり、一時的に多くの調査費用を必要とする。

私が購入したマインドマップ関連本です。

１）ウォーレン・アーバクルのビジネスマッピング

  下記の中では最近買った本です。
　 ３章で解説されている１週間の予定表を試しています。

　予定が変更になったり、ずれ込んだりする人には、枝を簡単に変更できるのでお奨めです。

　 ビジネスと謳っているだけあって、企業内での実際の活用事例が詳しいです。

２）マインドマップ図解術　

　　こちらもビジネス用事例が多いです。　

　　６ページ程ですが、ブレインストーミングでの利用方法が記載されています。

３）マインドマップ　ビジネス超発想術

　　こちらもビジネス用事例が多いです。　

４）記憶力・発想力が驚くほど高まるマインドマップ・ノート術
　　ビジネス関連の記載は多くはないですが、グループでのディスカッションのための利用方法が記載されています。

 

戦略は、大体イメージできると思います。

戦術は、解りにくいですが、繰り返し行なう業務と書いている本もあります。

知財的では、戦術は個々の出願に対する対策、戦略は、ポートフォリオを含め会社全体の知財の方向性とも考えられると思います。

弁理士は基本的には戦術の専門家で、必ずしも戦略に詳しくない場合もあり、戦略立案で費用請求している先生も少ないと思います。

中小企業で、弁理士に出願を依頼すると戦略もお願いしているかのように勘違いしている場合があります。　戦略についてアドバイスをくれても、特別に戦略についてお願いしていなければ、サービスでのアドバイスですよね。

戦略については、基本、会社で作るものであることを認識する必要があると思います。

戦術については、弁理士中心に進めるとしても、社内の意向を正確に伝えられる知財担当者が必要だと思います。